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2019.6.19.
 
手がかりとして少しばかり敷設したフルヘッジの建て玉を日経225の値動きを見ながら片付けつつ、・ ・ ・ 。
ダウンサイドに新規のプット建て玉を敷設しました。

オプション時間は、期近SQ前4週も半ばを経過して前3週に向かいつつある時点です。

日経225は、21000円の節目を越えて上昇。
世界経済の停滞ぎみの現状を見ながら、政策は緩和の方向へと向かいつつあり。
余剰資金は逆戻しされる流れであり。
その他、貿易戦争が解決はされなくとも解決されるかも知れないというホノメカシによる期待感が利用されて。

株式相場が上昇した結果、苦境に置かれたのはどちらなのか。
買い方なのか売り方なのか、は、明白で。
その需給バランスは、少なくともしばらくの浮遊時間がもたらされ、
それによって、オプション残存時間はそこそこに消化されていくものと
目論んでみた次第で。
2019.06.18.

7限月のSQ前4週に入りましたが、7月限のトレードについて、
 
今、積極的にリスクを取りにいく時期なのか、そうではなく、慎重にトレードは抑制したスタンスて進む時期なのか?

相場環境の現状を全般的にチェックして考慮しながら、・ ・ ・ 。

少なくとも今日は、抑制的に進めようと、判断したところです。

この判然としない感覚がつづく限り。

もしSQ週まで続けば、7月限の損益は±0円で良い、と。

今は、考えています。

・ ・ ・ ・ ・
2019.4.2.
 
 目先波乱ぎみなりに膠着ぎみにも見える株式相場の現状について、支離滅裂な解釈がはびこり始め、

日本の株価指数の代表ともいえる日経225も、昨年末の下値から3ヶ月という 反騰日柄を数え、未だ下落のリズム感に従わない相場について、
世界経済の復調説まで飛び出す始末で、・・。

マーケット参加者の心理基調や雰囲気にも、駆け引きを含めて微妙な変化が表われ始め、

相場が緩やかに支えられてゆく、といった安堵感まで、そこはかとなく漂い始め、・・・。

April Fool's Dayも過ぎ越して、 イクラナンデモ、このあたりまで来たって、・ ・ ・
急落の心配こそ、しておいた方が、まだしもよかろうかと思ふに。

個人のトレードについては、
上にも下にも、どのようにも用心を第一とはしつつ、・・・ も。

相場観は、変わらずに、下向きのまま。
 地面をみつめ、
うつむいて、とぼとぼと、歩を進める ぬきちでした。

細かい分析なんぞは、ものの役にも立たない事態も
トレードには憑き物、・・なぞと
一日遅れのエイプリルフールをひとり、うそぶきながら・・・・・

どこまで引っ張っていくつもりやんか ・ ・ ・ ・・・・ ・ ・ ・・・
 
 なんぞと、人目も憚らず深夜に、四畳半の日本間の個室兼書斎兼寝室に閉じこもりて、ひとこと、

 ぽそりと、つぶやく。

2019.3.21.

 <バランスシートの正常化(資産縮小)について>

昨12月ー『経済は順調で見直し予定は無い。終了時期は2021年~2022年』
今1月ー『経済・市場の状況に応じて、柔軟に見直す』
今2月ー『当面、資産縮小は継続で、様子を見て停止あり、時期は2019年内』
今3月ー『5月から縮小ペースを順次緩め、9月末で終了とする
 
  <金利について>
昨12月ー『追加利上げは、年2回を想定』
今1月ー『利上げ停止と利下げの可能性あり』
今2月ー『2019年内1回の利上げを目処に検討中』
今3月ー『2019年内の利上げ見通しを0回とする
 
パウエル議長は会見で、経済の基礎的条件は堅調としながらも市場に、より踏み込んだハト派的なシグナルを発したことになります。

これについてIMFは、経済の先行き不透明性に対する堅実な対応で市場混乱は最小化されると評価し支持を表明しました。

市場の反応は、瞬間、為替(ドル/円)は1円ほどドル安に。その後はやや戻り歩調。
2019.02.28.

FRB議長の株価急落時には何でも行うという姿勢に、また(遅れて先日の時点ではありますが?)日銀総裁の追加緩和発言などもあり、更に膨らみつづける米中貿易交渉進捗への期待感が市場のリスク要因を覆って、
日経225も昨年12月の下値から2ヶ月余、十数パーセントの反騰を見せてきました。
下が難しければ上に向けて稼ぐというファンド・投資家事情もありて、世界的な経済状況の危機に警戒しながらも売り手の買戻しを誘いつつ上昇は続いてきました。
米国にとっての輸出拡大という目先の強引な国内選挙を見据えたトランプのディールを駆使して、交渉期間を再度延期して市場の期待感を引き延ばしてきました。
が、その間もFRBの政策姿勢は変わらずに資産圧縮は継続され、株式市場の『期待バブル』の膨張だけが目を引く事態は続いているのでした。
そう遠くない時期にー意外に近いとも感じられはするのですがー何かをきっかけに、下降トレンドを再確認する日は来るのではないかと思われますが。

オプション・トレードは、期近3月限のSQ(精算日)が近づき、プレミアム(オプション価格)の時間価値の減少度合いが引き締まりを増しつつあり、レンジが絞られてきました。
3月限は、余計なことをこれ以上考えずに、手持ち建て玉をSQに委ねる予定でいます。
2019.2.21.

<バランスシートの正常化(資産縮小)について>
昨12月ー『順調で見直し予定は無い。終了時期は2021年~2022年』
1月ー『経済・市場の状況に応じて、柔軟に見直す』
今回2月ー『当面、資産縮小は継続で、様子を見て停止あり、時期は2019年内
<金利について>
昨12月ー『追加利上げは、年2回を想定』
1月ー『利上げ停止と利下げの可能性あり』
今回2月ー『2019年内1回の利上げ可能な経済状況について検討中

今回の要点は、資産縮小については継続しながら、市場や経済の状況を注視しつつ、年後半の停止を想定。
利上げについては、前月の利下げまで出た過剰反応からやや戻して、あくまで1回の利上げ機会を伺う姿勢で年内、情勢を見守る、と。

あいまいな内容に対して、市場はスルーするしかなかったようでした。
危惧されるのは、緊急の際に対応が素早いことは実証済みとしても、それは後手であり、手遅れとなる事態も想定しておく必要がある、ということでしょうか。
2019.2.20.

2月に入ってから、中期に視座を置いている個人的な相場観と短期・目先の事情で動く現実の株式相場との間にズレが生じて、
トレードは、あまり良い状態ではありません。
 日経225の上昇に伴って、コールの建て玉を手仕舞いしていった結果、現時点でー50万円ほどの実現損となっています。
市場参加者全体に弱気への相場観の偏りが感じられ、それをリスクと受け止めていたはずでしたが、
自分がその偏重相場観を意識したトレードに嵌っていた結果です。

トレードに好不調はつきものなので、・・・気分的に落ち込んでいる訳ではありませんが。
 ・・傘貼り職もボチボチとやりながら、・・・。
『仕切り直し』といったところで、まずは現状の建て玉を誤魔化しつつ在るところです。

3月限・期近も日数が限られてきたので、絞り込みながらも、
内外の諸材料の多さに、辟易しています。

黒田氏の発言も、評価が難しく、『円高の進行が・・日本の経済に悪影響を与える・・・その場合は追加緩和などを・・』
開催中の米中通商協議で元安誘導が牽制されたばかりのタイミングで、・・・この。
T大統領も選挙に向けて、対中国でほどほどの成果を上げた次に、米日協議が控えているというこのタイミングで、・・・。発言の真意が訝られるばかりで、通商協議の相手がこの発言をどう受け止めるものか、・・・すでに水面下で交渉の下準備も進んでいる微妙な今のタイミングを何と理解しているものか、と。

私なんかは、(私事ですが、反射的に2枚、米ドル/円を売っていました)

日本時間で4時ごろでしょうか。
FOMC議事録が公表されるのは。

またまた、タカに急変するとも思えず、一般的な想定通りでしょうが、
それを利用して変動を利益にしようとする市場参加者の駆け引きが一旦は緊迫することでしょうか。

世界の中央銀行は、すでに再び、緩和の方向へと金融政策の舵を切り始めたのかも知れない、と。
Bloomberg /news 2019年1月21日 10:22 JST
米中通商交渉は知的財産権問題でほとんど進展なし-関係者

昨年12月の世界市場の混乱後、米国と中国の通商担当者が今月上旬に北京で交渉に臨んで以来、トランプ米大統領は協議が大きく進展していると主張し、投資家を落ち着かせようとしている。だが、それはより厳しい現実を隠すものだ。
  協議に詳しい関係者によれば、米中両国は知的財産権問題でこれまでほとんど前進していない。
  今月9日までの3日間の通商交渉では、中国の知的財産権侵害や外国企業に技術移転を強制しているとされる問題が議題の大きな割合を占めた。しかし、参加者や協議について説明を受けた関係者によると、建設的な交渉というよりも不満の表明に終始した。
 また交渉の参加者1人によると、ゲリッシュ米通商代表部(USTR)次席代表は中国製品約2500億ドル(約27兆4000億円)を対象とした関税を正当化するために用いた報告書の引用に多くの時間を費やした。中国当局者は不正行為を重ねて否定し、米国側に証拠を求めたという。
  知的財産権など構造的問題に関する協議で進展がなかったことは、ライトハイザーUSTR代表も先週の議員との会合で確認したと議会関係者は話している。USTRはコメントを控えた。
  中国の商務省と国家知識産権局に取材するため業務時間外にファクスを送付したが、現時点で返答はない。
  中国の習近平国家主席が対米通商交渉を統括する劉鶴副首相を1月30、31日にワシントンに派遣する準備を整える中、知的財産権を巡る行き詰まりは米中通商対立の焦点になっており、トランプ大統領が対中関税で得た交渉力を中国の意味ある政策変更につなげられるか疑念を生じさせることになる。

原題:U.S.-China Trade Talks Falling Short on Make-Or-Break IP Issues(抜粋)
2019.01.06.

米国の株価急落を受けて、先月発表したばかりの金融政策の変更がFRB議長パウエル氏から発せられて、株価は反転上騰しました。
株式市場が激変を始めたこのタイミングで年一度のAEA(米経済学会年次大会)が開かれパネル討論会にて(氏よりは金融政策に長じていると見受けられている)イエレン氏バーナンキ氏メスター氏等の意見が大勢を占めた模様が報じられました。
金融政策のあまりに急な変更は、株価の暴落の責任を先月のFOMCにおける自身の施政方針とされる事を避けたかったのでしょう。
利上げ停止だけでなく量的引き締めの見直しにまで言及した米金融政策の指針の急変に、マーケットは急反騰で反応したのでした。

もし今後、下値を売り込む動きが躊躇されるとすれば、株価は混迷の中にしばらくは浮遊するかも知れません。
中国を始め世界的に株式相場が下落基調入りをしている中で、どこまでリバウンドの伸びしろがあるものか、-週明けのNY市場を見たいところです。
日経225の2019年は先々、米株との連動性が低下する可能性が考えられます。株価下落に対する金融政策の対応策がほとんど残されていない事にどこかで気づかされるはずだからです。